「とりあえず、あなたの部署でこの仕事引き受けてもらえる?」
「早期に解決したい問題がある、役員直轄のPJとして動いてもらいたい。」
私自身も、担当者として似たような悩みにぶつかったことがあります。どうしたものかと相当に時間を使いました。社内で誰に相談しても糸口が見つかりにくく、かといって外部に相談するには適切な窓口が見つかりませんでした。
皆さんも相当調べていらっしゃると思います。だからこそ、特に宣伝もしていない当サイトにたどり着いたのだと思います。
当サービスは「一人で悩んでいる一生懸命な担当者の気張らない相談相手」を目指した無料サービスです。私自身が「あったらよかったな」と思ったサービスを立ち上げました。「風土改革」「意識改革」「意識調査」「人材育成」「女性活躍」「クラウド」「セキュリティ」「DX(DX認定制度)」が専門分野です。お気軽にお声がけください。
「そんなこと言ったって、結局はコンサルの営業じゃないの?」
そう思いますよね…私が、皆さんの立場なら同じように感じます。繰り返しになりますが、これは私自身が担当者だったときに、「あったら良いな」と思ったサービスです。
具体的に言えば、「我田引水ではなく、まずは純粋に相談に乗ってほしい」「でも、相性がよければ、継続して相談したくなるかも。」というイメージです。
ですので、中立性にこだわっています。もちろん、いずれクライアントになってくれれば、それはもちろん嬉しいですが、この相談の段階では一期一会のつもりで対応致します。事後の営業やメールマガジン等の送付も一切致しません。
相談者様の主旨に沿いつつ、中立的な視点で様々な質問を投げかけながら、論理的な判断、改善策の検討に至る交通整理をさせていただきたいと思います。
むしろ、中立性に対するご信頼さえいただければ、かなり質の高い事例が集まると考えていて、ご相談内容が我々の財産になると思っています。
当サービスは当社にもメリットがあると考え、無料にしています。大雑把にいうと、2万円(1時間30分)の相談料を頂戴し、2万円の事例提供料をお支払いしている感覚です。
コロナ禍の影響もあり企業のあり方が多様化し、我々コンサルタントにとって命である「情報の質」が多様です。我々のような小規模コンサルティング会社では大手のような事例が大量に集まってはきません。事例や情報が多ければ多いほど、当社のクライアントにもより質の高いサービスが提供できると考えています。お客さまは無料で相談でき、当社は情報収集ができるというWin-Winのメリットを目指したサービスです。
もちろん、企業・個人を特定できない形で事例・情報利用させていただきますのでご安心ください。その他、無料でご対応できる具体的な理由は、下記の当サービスは無料です。その理由は!?をご覧ください。
「風土改革」「意識改革」「意識調査」「人材育成」「女性活躍」「クラウド」「セキュリティ」「DX(DX認定制度)」をキーワードにしたご相談は専門分野です。
その他の相談でも、お困りであればお気軽にお声がけください。
コロナ禍の影響もあり、企業が抱える組織・人事・ICTに関連する課題が大きく変化しています。当社のクライアントや同業との意見交換からも得られるものはありますが、より幅広く情報を集めたく、無料で対応させていただいております。匿名化した上でも事例として扱うこともご了承いただけない場合は、通常の相談料をいただきますのでご了承ください。
原則、オンライン(Zoom等のオンライン会議システムまたは電話)での対応になります。対面相談をご希望の場合は、当社(東京都渋谷区代々木)にお越しの場合は無料ですが、出向く場合は地域に応じて当社規定の出張手数料がかかります。
ご相談前後の各種書類作成、提出は承っておりません。
たとえば、相談終了後、「会社への報告が必要なので、報告書を作成してほしい」というようなご要望をいただくことがあります。ご希望の場合は別途事務手数料をご負担いただくことで対応いたします。
なお、弊社フォーマットの秘密保持契約書の取り交わしは無料で対応いたします(クラウドサインを利用した電子契約でお願いしております)。相談日より前にお早めにお申しつけください。
1979年東京都生まれ。
東京理科大学理工学部情報科学科、東京工業大学大学院社会理工学研究科価値システム専攻修了。
JR東日本・株式会社スコラ・コンサルトを経て、2009年当社を創業。
得意分野:意識調査、統計分析、ファシリテーション、ICTの適正活用
主な保有資格:情報処理安全確保支援士、専門統計調査士
比較的詳しい業種:自動車製造業(部品含む)、家具等製造業、印刷装置製造業、医薬品製造業、情報処理・提供サービス業、運輸業(鉄道)、飲食業、学校教育業(教育機関、塾)
お客さまに言われる言葉:「耳が痛いこともはっきり言ってくれる」
相談したことを勤務先に知られたくないのですが、大丈夫ですか?
社名を開示するかどうかは相談者様の自由ですのでご安心ください(業種と規模は教えていただきます)。仮に社名をおっしゃったとして、相談者様の勤務先が当社のクライアントだった場合でも、ご相談の事実・内容を勤務先に漏らすことは絶対にありませんので、ご安心ください。
事例として扱うとき、匿名化をどの程度していただけるのか教えてください。
たとえば企業名は、業種とだいたいの従業員規模のみに置き換えます。ご相談者の所属部署や相談内で出てくる部署名は一般的な部署名に変換します((例)研究人材開発部⇒研究関連部門の人材育成業務など)。当社は、業務特性上、機微な相談を受けることが多く、2009年に創業して現在まで、顧客の秘密を最重要視して取り組んでおりますのでご安心ください。詳しくは、当社プライバシーポリシーならびに情報セキュリティガイドラインをご参照ください。
相談内容を事例として扱うとき、具体的にはどのように利用されるか教えてください。
当社の商品開発の参考、講演・研修時・コンサルティング時の匿名他社事例に活用させていただきます。
私は、経営者です。無料でご対応いただくことは可能でしょうか?
役職は問いません。経営者・管理職から新入社員まで、どなたでもご相談いただけます。
複数人で参加したいのですが、可能でしょうか?
人数を事前にお知らせいただければ、限定しておりません。オンラインであればご自由にご参加ください。弊社来訪の場合は、スペースに限りがありますため、制限させていただく場合があります。
継続して定期的に相談に乗ってもらいたい場合は、費用はかかりますか?
原則として、1案件1相談とさせていただきます。継続相談の場合は、弊社所定の費用を頂戴いたします。ただし、当社にとって事例的メリットを感じる場合は、引き続き無料で相談を承る場合もあります。
相談内容にマッチしたコンサル会社やベンダーを紹介いただくことは可能でしょうか?
相談中にその場で思いつく範囲内の企業名・サービス名はお伝えします。具体的な調査や、貴社の具体的な状況に基づいた提案が必要となる場合は、費用ならびにお時間をいただき、こちらからご提案させていただく形になります。
なぜ、そこまで中立な助言にこだわるのでしょうか?
2つ理由があります。一つ目は、当社は今までの経験から、本当に質の高いサービスを提供する会社は、業種を問わず顧客の利益を最重要視していると感じていますし、我々も常々そうありたいと考えているからです。2つ目は事例の収集です。我々のような小規模なコンサルティング会社は、自社で取り扱う事例が少ないです。ですから、自社では支援できなくても、広く相談を受けることで、世の中の事情を把握する一助としたいと考えています。
この両面の理由から、まずは当社に接点をお持ちいただいたお客さまに対して、我田引水にならない助言こそが、ファーストコンタクトとしてのありたい姿だと思っています。結果的に、既存の弊社クライアントへのサービス提供の質が高まるものと考えています。もちろん、極めて具体的な相談で、当社としてのきめ細かい助言をお求めになる場合は、費用を頂戴した形で対応させていただきます。
私たちは、「お客さまの〈らしさ〉」を大切にしています。
環境変化に対応するための業務拡大や効率化で、〈らしさ〉を見失ってしまい、気づかないうちに機能不全に陥っている「組織」。その組織の中で、仕事や顧客に対する思いに蓋をして働いている「人」を見てきました。
一方、「本当はこうありたかった」と自分たち〈らしさ〉を再認識することで、社内が明るく活き活きとし、あらゆるシステムが機能し始め、業績が伸びる「組織」、組織の変化とともに、「こうしたい」「こうありたい」という高いマインドを取り戻し、成長や働きがいを実感して働く「人」にも多く出会ってきました。
私たちは、お客さま(「組織」と「人」)が元々もっている〈らしさ〉を常に意識して、組織づくり、関係づくり、人づくりを支援しています。